海洋問題を扱う中で関心を持ったのが、パラオの海洋に集まる、というか群がる世界のセレブだ。
レオ・ディカプリオ、豪州の鉄鋼王、モナコ大公、バージンエアのブランソン 。。。
海洋の専門家の意見よりも、これらの素人の意見が優先され、それで国内の海洋関連の法律が決まり（パラオのこと）、今またBBNJの流れにも影響がない、とはいえなさそうな気配である。
何よりもオバマ政権下の海洋政策は酷かったのだと思う。誰か検証していないだろうか？
国務省をPEWが乗っ取ったようにみえた。なぜ海洋政策を国務省が牛耳るのか？
PEWが中心となってディカプリオ、アップル、ルブチェンコ、シルビア・アール等々、多分海洋問題、水産資源、マグロの卵の数を知らない人々が、メガ海洋保護区を訴えた。
Our Ocean ー これを聞くとゾッとするのは私だけか？
ディカプリオファンの私も、海洋問題を知らなければ「鮫や鯨を殺す日本はよろしくない。」と思ったであろう。
このセレブの、ハリウッドの影響が気になり、同志社大学の村田先生の授業を聴講させていただいているが、上記の"Celebriity Diplomacy"という本を御紹介いただいた。
このセレブ外交、学術的にまじに研究されているのである。
Celebrity Studies というジャーナルが2010年から年２回出版されている。
即ち先行研究がある、という事だ。パラパラ捲ったがどれも批判的である。
そうSSはブリジット・バルドー始め世界のセレブの支援を受けているのだ。
日本国内には彼等といっしょに活動する事が「国際的海洋問題の活動」と勘違いしているNGO多々あると聞いて驚いている。
