太平洋の海洋問題を扱う中で、水産資源が枯渇する、そんな情報に接する事も多く、漁業問題もなんとなくカバーしてきた。 水産資源保護派、東京海洋大学の勝川氏と、水産資源と漁師さん両方の保護を目指す水産庁、さらにはプロパガンダNGO の欧米の環境団体などに接し、水産資源の情報にも、色々ある事を知った。
ワシントン条約の象牙問題で情報を提供いただいた横浜国立大学の松田裕之教授がツイッターに興味深いグラフを掲載していた。
上がFAOのグラフで、東大西洋クロマグロが「あと数年で枯渇」と主張し、2010年ワシントン条約附属書I掲載の根拠だったようである。この提案は日豪が反対して否決。 下は2014年のICCAT(大西洋の地域漁業管理機関)のグラフ。松田教授は「2000年代に激減してから回復したのではない。激減そのものが作り話だっとらしい。」と書いている。
以前より魚の数をどう調べるのか疑問に思っていた。 松田教授のコメントによると 「環境問題はしばしば未実証の仮定に基づき推定され、仮定を変えれば推定も変わる。」 とある。
「仮定」と「推定」で水産資源は計算されるのである。 それではなぜ「水産資源は枯渇する」と主張されるのであろうか？ 一つの理由が寄付金で賄われている環境保護団体が寄付者に対してアピールする必要があるから、というものらしい。 それにしてもピューのプロパガンダ広報は見事である。これは見習わなくては損だ。
